「日本のコンタクトレンズが欲しい!」という外国人の方は、日本に旅行へ来た際、中央コンタクトの免税販売を利用することをおすすめします。
海外よりも安く購入できるだけでなく、消費税が控除されるのでお得です。
数年前、日本で「爆買い」がブームになったことは、記憶に残っている人も多いでしょう。アジア圏内からやってくる外国人観光客が、日本の家電製品や食料品、日用品や貴金属などを大量に購入し、自分の国へ持ち帰る光景は、ニュースなどでもたびたび放映されていました。
中央コンタクトでは、2015年から外国人旅行者や一時帰国の方などを対象に、全国の一部店舗で免税販売を開始しています。東京都内だけでも、銀座店や新宿西口店など、計15店舗で販売が実施されています。
中央コンタクトの店舗で買い物をした場合に適用されます。
例えば、外国で日本メーカーのコンタクトレンズを購入する場合、日本よりも値段が高いことがほとんどです。日本国内で購入すれば、海外よりも安いだけでなく消費税も控除されるので、お得に購入することができるのです。
日本メーカーのコンタクトレンズは、安全性が高く高品質で知られています。「日本製のコンタクトレンズを使いたい」という外国人の方も、自分の国では高くなってしまうことがあるため、旅行の際などに購入した方が安く済みます。
例えば外国人観光客が日本の免税店で買い物をする場合、商品の消費税の分はかからないという仕組みになっています。例えば10万円の家電製品を購入した場合、普通の店舗では消費税8パーセントがプラスされて108,000円となりますが、免税店ではその8,000円分を支払う必要がない、ということです。
出国時に審査があるなど、手続きには多少の手間がかかるものの、外国人観光客にとってメリットは多いでしょう。
日本で免税販売を利用する場合、注意しておくべき点がいくつかあります。
・消耗品の販売合計金額に注意する
免税販売では、消耗品の販売合計金額が税抜5,001円以上500,000円以内の範囲に適用されます。消耗品とは、食品や化粧品、飲料、薬品などを指します。気をつけるべきことは、手続きは購入した店舗で行うので、ほかの店舗の商品とは合算できないことです。また、免税手続きは購入した当日に行います。当日以外に購入した商品の手続きはできません。
消耗品の販売合計金額が5,000円以下の場合、適用されなくなります。「せっかく免税販売で購入したのに、適用されなかった・・・」ということのないよう、買い物の際には注意しましょう。
・免税手続きを行う
利用する場合、購入者は店舗に旅券などを提示し、店舗に購入者誓約書を提出する必要があります。店舗は購入記録票を作成して購入者に渡し、帰国の際に、税関で購入記録票を提出します。店舗にパスポートを持参するのはもちろん、手続きをきちんと行わなければいけません。
・利用できるのは外国人旅行者と一時帰国者のみ
「消費税ナシでコンタクトレンズが購入できる」と聞くと、「パスポートを持っているから免税で買い物できるの!?」と、思ってしまう人もいるかもしれません。
利用できるのは、観光などで海外からやってきた外国人旅行者や、普段は海外に住んでいて一時的に戻ってきた一時帰国者などのみです。
・商品は日本国内で開封したり、他人に渡してはいけない
免税販売で購入した商品を、日本にいる間に開封したり、他人に渡すことは禁じられています。日本にいる間に開封した場合、出国の際に課税となってしまうことがあります。また、免税適応された商品は、購入から30日以内に国内から持ち出すことが定められています。
今回は、コンタクトレンズの免税についてご紹介しました。旅行で日本を訪れた外国人旅行者の方、外国人のお友だちがいる方は、ぜひ中央コンタクトの免税店舗をご利用くださいね。